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総合的な学習の時間・総合的な探究の時間と特別活動の方法

Sustainable Smile and Smile

総合的な学習の時間・総合的な探究の時間と特別活動の方法

「総合的な学習の時間」「総合的な探究の時間」「特別活動」の新学習指導要領における目標の理解とその実践例を掲載。 本書は教育課程を併せ持つ大学の授業科目のテキスト仕様となっています。 巻末には教育に関わる国際条約や国内法、監督省庁のガイドラインの判例も収録。 「総合的な学習の時間」「総合的な探究の時間」「特別活動」をイチから学び、優れた実践をもとに 教育者としてのキャリア形成、さらには志の醸成につながる1冊となっています。

定価 2,310円(税込)

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※新刊出来次第出荷
送料無料
著者 中尾 豊喜 編著
出版年月 2020年09月
在庫 未刊・予約受付中
「総合的な学習の時間」「総合的な探究の時間」「特別活動」の新学習指導要領における目標の理解とその実践例を掲載。

本書は教育課程を併せ持つ大学の授業科目のテキスト仕様となっています。
巻末には教育に関わる国際条約や国内法、監督省庁のガイドラインの判例も収録。

「総合的な学習の時間」「総合的な探究の時間」「特別活動」をイチから学び、優れた実践をもとに
教育者としてのキャリア形成、さらには志の醸成につながる1冊となっています。

これからの学校教育は新たな学びとされる「主体的・対話的で深い学び」に転換を図ります。
本書ではこれまでの膨大な蓄積を礎に、学校教育がこれからどのように応じていくか、幼少連携も
考慮しながら幼児教育から初等・中等教育の一貫した学習者主体の実践方法を探ります。
第1章 学校教育の再確認
1-1 教育の法制と教育が目指すもの
1-2 社会の変容と教育課程
1-3 児童生徒が主体となる新しい学びへ

第2章 総合的な学習の時間・総合的な探究の時間の目標と内容
2-1 校種間の比較 
2-2 教育実践例を説く

第3章 総合的な学習の時間・総合的な探究の時間の実践例
3-1 小学校の実践例 
① 探究的な学習に主体的・創造的・協働的に取り組む総合的な学習の時間
② カリキュラム・マネジメントを取り入れた総合的な学習の時間の実践事例
③ 自分で調べたい職業調べ、ポスターセッションで発表しよう
④ 異年齢による「探究の学び」
⑤「自分史新聞」づくり~二分の一成人式に向けて~
⑥「人権学習 ~かわ・皮・革~」の実践事例
3-2 中学校の実践例 
①「新しい時代を生き抜く力」を育む ~中学校・職場体験学習
② 多主体協働によるプロジェクト型学習
③ 教育課程外に通学域で実践するキャリア教育
3-3 高等学校の実践例
① 社会問題とその解決に向けての考察-「SDGs」の視点から-
コラム「自己の生き方あり方について考える」

第4章 特別活動の目標と内容
4-1 校種間の比較  

第5章 新しい特別活動の実践例
5-1 小学校の実践例 
① 小学校における特別活動の実践例(学校行事を中心に)
② 地域とともに考える「安心・安全、みんなに優しいまちづくり」
5-2 中学校の実践例 
① 個の自律と集団規律訓練としての1年生「宿泊行事」
② 生き方教育としての2年生「職業体験学習」
③ 企画から実施まで生徒自治による3年生「修学旅行」
④ グループ編成による体験的3年生「進路先調べ学習」
⑤ 生徒手帳(生徒規則)の改正と子どもの権利条約
5-3 高等学校の実践例  
①“ジェットコースター”モデルを用いた文化祭活性化に向けての実践

第6章 幼児教育から初等教育へのスムーズな移行

第7章 18歳までの保育・教育の一貫性
7-1 幼児期や異校種間の連携の重要性 
7-2 「資質・能力」表記の実態  
7-3 「キャリアパスポート」試案  
7-4 キャリア発達の視座Ⅰ(実社会や実生活の場面より) 
7-5 キャリア発達の視座Ⅱ(「365日の紙飛行機」歌詞より) 
7-6 キャリア発達の視座Ⅲ(『君たちはどう生きるか』より)

第8章 総合的な学習の時間・総合的な探究の時間と特別活動のこれから
8-1 他の教科・科目等との関係 
8-2 個人の尊厳と「人権」概念の捉直し
8-3 社会の実態と日本人の幸福度  
8-4 SEGsの視座と義務教育の重要性  
8-5 学ぶ行為の意義(試論)
8-6 NHK未来スイッチ「横断歩道が危ない」は、何を伝えているか


資料編
資料Ⅰ Convention on the Rights of the Child(抜粋)
資料Ⅱ 日本国憲法(抜粋) 
資料Ⅲ 教育基本法(全文)  
資料Ⅳ 学校教育法(抜粋) 
資料Ⅴ 学校教育法施行規則(抜粋) 
資料Ⅵ 幼稚園教育要領(文部科学省:平成29年告示)、保育所保育指
針(厚生労働省:平成29年告示)、幼保連携型認定こども園教育・
保育要領(内閣府・文部科学省・厚生労働省:平成29年告示)「育
みたい資質・能力」と「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」 
資料Ⅶ 各学習指導要領(文部科学省:平成29年・30年告示)の
「部活動」に関する記載(関係箇所を抜粋) 
資料Ⅷ スポーツ庁「運動部活動の在り方に関する総合的なガイド
ライン」(平成30年3月) 
資料Ⅸ 最高裁判所判例「公務員に対する懲戒処分取消等請求事件」(令
和2年7月)判決文(抜粋)

むすびに

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