「指導と評価の一体化」のための学習評価に関する参考資料 高等学校 特別活動

著者 国立教育政策研究所教育課程研究センター
販売価格1,650 (税込)
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新学習指導要領に基づく3 観点「評価」の具体を読み解く!
各教科等の指導計画、学習指導案、指導要録等の作成に欠かせない!
各学校、各教師必読の国立教育政策研究所公式資料!

 

2021 年8 月に国立教育政策研究所教育課程研究センターより、高等学校版「『指導と評価の一体化』の
ための学習評価に関する参考資料」が公表されました。本資料では、学習評価の基本的な考え方や、
各教科等における評価規準の作成及び評価の実施等について解説しているほか、各教科等別に単元や
題材に基づく学習評価についての事例を紹介しています。本資料を参考とすることで生徒一人一人の
学習評価及び、学習評価を含むカリキュラム・マネジメントを円滑に進めるための手がかりとなります。
「指導と評価の一体化」を実現し、生徒たちに未来の創り手となるために必要な資質・能力を育むため
にも全教員必読の資料です。

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著者 国立教育政策研究所教育課程研究センター
読者対象 高校
出版年月 2021-11-19
ページ数 106
ISBN 9784491047140

目次
【巻頭資料】学習評価に関する基本的事項(スライド)
第1編 総説 …… 1
第1章 平成30 年の高等学校学習指導要領改訂を踏まえた学習評価の改善 …… 3
1 はじめに
2 平成30 年の高等学校学習指導要領改訂を踏まえた学習評価の意義
3 平成30 年の高等学校学習指導要領改訂を受けた評価の観点の整理
4 平成30 年の高等学校学習指導要領改訂における各教科・科目の学習評価
5 改善等通知における総合的な探究の時間,特別活動の指導要録の記録
6 障害のある生徒の学習評価について
7 評価の方針等の生徒や保護者への共有について
第2章 学習評価の基本的な流れ …… 14
1 各学科に共通する各教科における評価規準の作成及び評価の実施等について
2 主として専門学科(職業教育を主とする専門学科)において開設される各教科における
評価規準の作成及び評価の実施等について
3 総合的な探究の時間における評価規準の作成及び評価の実施等について
4 特別活動の「評価の観点」とその趣旨,並びに評価規準の作成及び評価の実施等について
(参考) 平成24 年「評価規準の作成,評価方法等の工夫改善のための参考資料」か
らの変更点について
…… 25
第2編 「内容のまとまりごとの評価規準」を作成する際の手順 …… 27
1 特別活動における「評価の観点」とその趣旨について
2 高等学校特別活動の「内容のまとまり」
3 高等学校特別活動の「評価の観点」とその趣旨,並びに「内容のまとまりごとの評価規
準」作成の基本的な手順」
4 高等学校特別活動の「評価の観点」とその趣旨,並びに「内容のまとまりごとの評価規
準」作成の具体的な手順」
第3編 学習評価について(事例) …… 39
第1章 特別活動の学習評価を行うに当たっての基本的な考え方 …… 41
1 評価の手順
2 評価体制の確立
3 指導と評価の計画の作成
4 多面的・総合的な評価の工夫
5 評価機会の工夫
6 高等学校生徒指導要録における特別活動の記録
第2章 学習評価に関する事例について …… 44
1 特別活動の事例の特徴
2 各事例概要一覧と事例
事例1 キーワード ホームルーム活動(1)の指導と評価の計画から
評価の総括まで
「よりよいホームルームをつくるために」
(ア ホームルームや学校における生活上の諸問題の解決)(第2学年)
…… 46
事例2 キーワード ホームルーム活動(3)の指導と評価の計画から
評価の総括まで
「インターンシップを学校生活につなごう」
(ウ 社会参画意識の醸成や勤労観・職業観の形成)(第2学年)
…… 55
事例3 キーワード 生徒会活動の指導と評価の計画から評価の総括まで
「よりよい学校をつくる」
(1)生徒会の組織づくりと生徒会活動の計画や運営(全学年)
…… 64
事例4 キーワード 学校行事の指導と評価の計画から評価の総括まで
文化祭「互いのよさを生かそう」((2)文化的行事)(全学年)
…… 71
資料1 キャリア教育の充実を図る特別活動の実践 …… 78
資料2 指導に生かす評価 …… 80
巻末資料 …… 81
・ 評価規準,評価方法等の工夫改善に関する調査研究について(令和2年4月13 日,国立教育政
策研究所長裁定)
・ 評価規準,評価方法等の工夫改善に関する調査研究協力者
・ 学習指導要領等関係資料について
※本冊子については,改訂後の常用漢字表(平成22 年11 月30 日内閣告示)に基づいて表記してい
ます(学習指導要領及び初等中等教育局長通知等の引用部分を除く)。

1949年6月に「教育に関する実際的,基礎的研究調査を行う機関」である「国立教育研究所」として発足、2001年には中央省庁等改革の一環として、
目的及び業務を「教育に関する政策に係る基礎的な事項の調査及び研究に関する事務」と改め、「国立教育政策研究所」として再出発しました。

組織についても、教育課程や生徒指導・進路指導に関するナショナルセンターとしての教育課程研究センター、生徒指導・進路指導研究センターの他、
社会教育実践研究センター、文教施設研究センター、幼児教育研究センターを設置してきています。

これまで本研究所では、様々な政策課題に関するプロジェクト研究、全国学力・学習状況調査、OECD/PISA・TALIS・PIAAC、IEA/TIMSS等の国際共同研究、
教育課程や生徒指導・進路指導、社会教育、文教施設等に関する専門的・実証的な調査研究を展開し、政策立案の資料等として多方面で活用されてきました。
特に、国の教育課程の基準である学習指導要領の改訂に当たっては、本研究所が実施、関与する各種の調査研究活動の成果が、政策形成の基礎として活用されています。

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