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商品説明
特集Ⅰ
各教科等における指導の充実・改善①
令和２年４月に小学校学習指導要領（平成29年告示）が全面実施されてから、令和６年度で５年目を迎えます。
『小学校学習指導要領（平成29年告示）解説 総則編』には、教育課程の実施に向けて、「各教科等の指導に当たって、⑴ 知識及び技能が習得されるようにすること、⑵ 思考力、判断力、表現力等を育成すること、⑶ 学びに向かう力、人間性等を涵養することが偏りなく実現されるよう、単元や題材など内容や時間のまとまりを見通しながら、児童の主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善を行うこと、その際、各教科等の『見方・考え方』を働かせ、各教科等の学習の過程を重視して充実を図ること」と記されてまする。このことからも、各教科等の指導の充実・改善に当たっては、主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善が軸となると言えるでしょう。
さらに、本誌令和５年５月号、９月号、令和６年１月号の座談会では、教師が、資質・能力の育成を行うという意識の高まりは認められるが、主体的・対話的で深い学びの視点が目的化されている状況が見受けられることや、深い学びに関しては、理解はされつつあるが、実際の指導においては、どのように授業改善してよいのかが分からないといった状況も見受けられることなど、成果と課題が指摘されています。
そこで５月号では、座談会で指導の充実・改善のポイント等を考えていくとともに、図画工作科、家庭科、体育科、外国語活動・外国語科、特別の教科 道徳、総合的な学習の時間、特別活動における指導の充実・改善について論説事例で示します。
特集Ⅱ
学習指導要領における指導のポイント［外国語活動・外国語］
小学校外国語教育と中学校外国語教育の連携の充実
外国語教育における大きな課題の一つは、小学校での学びがうまく中学校に生かされていないことでしょう。文部科学省が毎年度実施している（令和３年度はコロナ禍のため中止）「英語教育実施状況調査」によると、令和４年度の「小中連携」については、75.5％の中学校区で実施という結果でした。小中連携の内容については、「情報交換」が64.6%、「交流」が46.3%、「カリキュラムの連携」が21.8%であり、小中連携の充実が喫緊の課題となっています。文部科学省の外国語教育推進室では、小学校に外国語教育が導入されてから小中連携について「情報交換」「交流」「カリキュラムの連携」と「連携」の中身を示し、100％の連携を求めているところです。
小学校での学びがうまく中学校で生かされるためには、小学校外国語教育と中学校外国語教育の指導における相違点と共通点とを指導者が意識して指導することが大切です。そこで本特集Ⅱでは、論説や対談、事例を通して小学校外国語教育と中学校外国語教育の連携の充実に資するようその具体を示します。
