高等学校「指導と評価の一体化」のための学習評価に関する参考資料　教科別シリーズ

• 読者対象:高等学校教員
• 出版年月:2021年11月19日
• ページ数:118

1949年６月に「教育に関する実際的，基礎的研究調査を行う機関」である「国立教育研究所」として発足、2001年には中央省庁等改革の一環として、
目的及び業務を「教育に関する政策に係る基礎的な事項の調査及び研究に関する事務」と改め、「国立教育政策研究所」として再出発しました。

組織についても、教育課程や生徒指導・進路指導に関するナショナルセンターとしての教育課程研究センター、生徒指導・進路指導研究センターの他、
社会教育実践研究センター、文教施設研究センター、幼児教育研究センターを設置してきています。

これまで本研究所では、様々な政策課題に関するプロジェクト研究、全国学力・学習状況調査、OECD／PISA・TALIS・PIAAC、IEA／TIMSS等の国際共同研究、
教育課程や生徒指導・進路指導、社会教育、文教施設等に関する専門的・実証的な調査研究を展開し、政策立案の資料等として多方面で活用されてきました。
特に、国の教育課程の基準である学習指導要領の改訂に当たっては、本研究所が実施、関与する各種の調査研究活動の成果が、政策形成の基礎として活用されています。

目次
【巻頭資料】学習評価に関する基本的事項（スライド）
第１編 総説 …… 1
第１章 平成30 年の高等学校学習指導要領改訂を踏まえた学習評価の改善 …… 3
１ はじめに
２ 平成30 年の高等学校学習指導要領改訂を踏まえた学習評価の意義
３ 平成30 年の高等学校学習指導要領改訂を受けた評価の観点の整理
４ 平成30 年の高等学校学習指導要領改訂における各教科・科目の学習評価
５ 改善等通知における総合的な探究の時間，特別活動の指導要録の記録
６ 障害のある生徒の学習評価について
７ 評価の方針等の生徒や保護者への共有について
第２章 学習評価の基本的な流れ …… 14
１ 各学科に共通する各教科における評価規準の作成及び評価の実施等について
２ 主として専門学科（職業教育を主とする専門学科）において開設される各教科における
評価規準の作成及び評価の実施等について
３ 総合的な探究の時間における評価規準の作成及び評価の実施等について
４ 特別活動の「評価の観点」とその趣旨，並びに評価規準の作成及び評価の実施等について
（参考） 平成24 年「評価規準の作成，評価方法等の工夫改善のための参考資料」か
らの変更点について
…… 25
第２編 「内容のまとまりごとの評価規準」を作成する際の手順 …… 27
１ 高等学校国語科の「内容のまとまり」
２ 高等学校国語科における「内容のまとまりごとの評価規準」作成の手順
第３編 単元ごとの学習評価について（事例） …… 37
第１章 「内容のまとまりごとの評価規準」の考え方を踏まえた評価規準の作成 …… 39
１ 本編事例における学習評価の進め方について
２ 単元の評価規準の作成のポイント
第２章 学習評価に関する事例について …… 42
１ 事例の特徴
２ 各事例概要一覧と事例
事例１ キーワード 「主体的に学習に取り組む態度」の評価，
評価方法の工夫（観察）
「おすすめの本を分かりやすく紹介しよう」（「現代の国語」）
…… 45
事例２ キーワード 「知識・技能」の評価，
指導と評価の計画から評価の総括まで
「情報の妥当性や信頼性を吟味しながら複数の情報を組み合わせて
意見文を書こう」（「現代の国語」）
…… 53
事例３ キーワード 「思考・判断・表現」の評価
「論理的な文章の内容や構成，論理の展開について理解し要旨を把握しよう」
（「現代の国語」）
…… 61
事例４ キーワード 「主体的に学習に取り組む態度」の評価，ＩＣＴの活用
「和歌や俳句，漢詩等の世界を参考に，自分の体験や思いを散文で表現しよう」
（「言語文化」）
…… 69
事例５ キーワード 「知識・技能」の評価，評価方法の工夫
（ペーパーテスト，レポート）
「古典作品に描かれた多様な人間関係を現代につなげて考えよう」
（「言語文化」）
…… 77
事例６ キーワード 「思考・判断・表現」の評価，複数の材料や方法による評価
「近代以降の文学作品をその原作と読み比べ，作品の特徴について考えよう」
（「言語文化」）
…… 85
巻末資料 …… 93
・ 評価規準，評価方法等の工夫改善に関する調査研究について（令和２年４月13 日，国立教育政
策研究所長裁定）
・ 評価規準，評価方法等の工夫改善に関する調査研究協力者
・ 学習指導要領等関係資料について
※本冊子については，改訂後の常用漢字表（平成22 年11 月30 日内閣告示）に基づいて表記してい
ます（学習指導要領及び初等中等教育局長通知等の引用部分を除く）。